「導入前のご不安を解消するQ&A 」— 弊社の災害体験VR導入支援記事

防災教育や災害訓練において、VR／XRを活用した体験型教材の導入を検討される機関・自治体の皆様からは、常に多くの問いをいただいています。 「実績は？」「導入コストは？」「運用はどうするのか？」──こうした疑問に対し、これまでの経験と実績に基づく回答を整理しました。

本記事では、導入をご検討される際のご質問とその回答をまとめてお伝えします。 導入判断の参考として、ぜひご活用ください。

お寄せいただいた、ご質問と回答集

Q1. 学校授業での利用実績は？

A1. 多くの中学校・高等学校・大学において導入実績があります。 特に、兵庫県立龍野北高校では、生徒が地域に即した防災VRコンテンツを制作する授業を継続実施。愛媛大学防災センターでは大学院生や県内中学生を対象に制作指導・共同研究を行っています。 これらの事例は、教員や保護者、地域住民との対話を促す教材としても機能しています。

Q2. どのくらいの時間で授業に組み込めるか？

A2. 授業時間に応じて、災害疑似体験デモと共に、CG、ソフトウェア開発の現場、実際に撮影や制作を指導する演習他、大学との共同研究についてなどの講義と共に、柔軟にカスタマイズ可能です。

たとえば50分1コマ、90分、2コマ連続など、部分体験＋振り返り教材などを組み込んだ設計が可能です。

Q3. 導入コスト・購入モデルとリースモデルの違いは？

A3. レンタル・リース・購入の各モデルをご用意しており、用途・予算に合わせた提案が可能です。 レンタルなら1日利用〜長期利用、購入モデルなら長期利用でのコスト回収も見込めます。特に研究機関・自治体向けには、科研費や補助金活用した設計が可能です。

Q4. 外国人向けに英語や他言語版はあるか？

A4. はい、英語や他言語対応が可能です。 観光地・国際交流地域・外国人居住者が多い地域向けには、日本語と英語の併記、外国語ナレーション、字幕切替対応版もご提供。 過去展示では、大阪関西万博（松原市）、福岡国際交流センター他、海外来訪者向けに体験を提供した実績があります。

Q5. 1回に何人まで同時体験できるか？大規模イベントでは？

A5. 基本セッションは1〜10名です。 回転率向上のため、モニタ表示併用、体験後振り返りブース併設、タイムスケジュール管理を提案可能です。 特に大規模イベントでは複数ブース運用を想定し、1時間あたり100名以上収容可能な設計も可能です。

Q6. 体験結果を教育データ・研究データとして活用できるか？

A6. はい可能です。 体験ログ（選択判断・行動経路・所要時間）を取得し、教育機関・研究者向けに分析データとして出力することの出来るソフトウェア開発も可能です。 傾向可視化、グループ比較、統計処理などもサポート可能です。 教育効果の検証・改善指標としてご活用いただけます。

Q7. AIやデジタルツイン連携、リアルタイム災害シミュレーションは可能か？

A7. はい、将来的にその方向性を強く見据えています。 当社ではデジタルツイン構築・リアルタイムシミュレーションとの統合研究に取り組んでおり、AIを用いた動的リスク提示や参加者応答に応じたシナリオ分岐など、次世代型VR実装の構想を持ち研究を進めています。 PoC開発や共同研究も対応可能です。

Q8. VR酔い・安全性への配慮はどうか？

A8. 当社では、フレームレート最適化、視覚ノイズ抑制、動線設計、ユーザー操作UX改善など複数の工夫でVR酔いを軽減しています。 多数の自治体・教育機関での導入時にも「酔わなかった」という報告を多く頂いており、安全性に配慮した設計を重視しています。

Q9. 機材破損・事故補償の保険はどう対応しているか？

A9. 機材破損や体験中の事故を対象とする補償オプションをご準備しています。 ただし、保険に関する法理的な契約責任や補償範囲の明示が必要なため、契約時に補償条件を明確化した上でご案内いたします。 主催者賠償責任保険などと併用されるケースもございます。

Q10. 地域特化型カスタマイズは可能か？

A10. 可能です。 地域の地形・災害リスク・運用体制などをご提供いただければ、その情報をもとにシナリオ設計・CG編集・ローカルテロップ追加などのカスタマイズが可能です。 地域住民参加型の制作支援も行っており、地域に愛着のある教材作りを促進します。

導入のヒント

1. まずは短期レンタルでお試しを 1日〜数日レンタルで効果を確認し、次ステップへつなげる手法が選ばれています。

2. 導入目的を明確に伝えるとカスタマイズしやすい 例：「避難判断訓練」「高齢者向け体験」「学生による制作体験」などゴールを共有頂ければ最適案をご提案可能です。

3. 補助金を活用した費用設計もサポート 研究開発・教育助成金・自治体予算枠の見立ても含めたプラン設計をご相談頂けます。

4. 長期利用プランや複数拠点導入で単価最適化 複数校展開や自治体拠点導入のケースでは、割引や複数台パッケージでコスト効率を高めるプランもご案内可能です。

5. 相談しやすい関係づくりを重視 まだ構想段階でも、まずは「こんなことを実現したい」というご相談でも結構です。初期ヒアリングから支援可能です。

本記事が、貴機関・自治体の導入判断に役立てば幸いです。ご不明点や具体案件のご相談があれば、いつでもお気軽にお声掛けください。

Q11. どのくらい人気があるのか？

A11. 大阪・関西万博での展示（松原市、未来航路）を例に取ると、連日朝から10〜30名の行列が途切れず、国内外から多数の来場者が体験に訪れました。 また、各地の防災イベント・教育現場での導入も急増しており、2025年度上半期だけで全国10以上の自治体・学校・研究機関に新規導入されています。 特に「短時間で防災意識を高められる」「リアルすぎて忘れられない」という評価が多く寄せられています。

Q12. 事故や怪我は大丈夫か？

A12. これまでに自社開催で12,000名以上、レンタル・リースを含め10万人以上の体験者にご利用いただきましたが、事故・怪我・体調不良の報告は一件もありません。

体験設計の段階から、視覚演出・音響・モーションパスなど、安全性最優先で設計しています。

Q13. 導入後の運用は難しくないか？

A13. 専門知識がなくても安心して運用できるよう、マニュアル・動画チュートリアル・電話サポートを完備しています。

また、導入前後には操作トレーニングやリハーサル支援も行い、イベントや授業で確実に運用できる体制を整えています。

Q14. 一般の人でも使えるのか？

A14. はい。自治体職員、学校教員、地域ボランティアなど、専門知識のない方でも簡単に操作できるよう、UIを最小化・自動再生仕様にしています。

ボタン操作やトラブル対応も直感的に行えるため、誰でも短時間で扱える設計です。

Q15. 教育効果はどのように検証されているのか？

A15. 京都大学防災研究所、また岡山大学での行動心理学の知見を用いてなどと共同で、VR体験による意識変化・行動変容の効果を定量的に検証しています。 実験では、「非体験群と比較して避難意識・防災行動意欲が顕著に向上」することが確認され報告されています。

Q16. 民間企業での活用例はあるか？

A16. 発電施設・建設業・製造業・交通関連・保険業などで労働安全教育・防災訓練・リスクコミュニケーションに活用されています。 特に保険会社では、顧客への防災意識啓発ツールとしての利用が進んでいます。

Q17. コンテンツの更新やバージョンアップはあるか？

A17. 年次ごとに、災害発生事例・法改正・研究成果などを反映したアップデート版を制作しています。 既存のお客様には無償または優待価格でのアップデート提供を行っており、導入後も常に最新の教育内容でご利用いただけます。

Q18. データのプライバシーやセキュリティは大丈夫か？

A18. 体験データの取り扱いは、研究倫理指針・個人情報保護法に準拠しています。 記録は匿名化・統計処理された上で分析され、個人を特定できる形では保管しません。 また、機材はご利用後、速やかに完全消去・消毒・検査を行っています。

Q19. 災害以外のテーマも開発できるのか？

A19. はい。防災・医療に限らず、感染症対策・教育訓練・安全啓発・観光地域振興など、幅広いテーマに対応可能です。 実際に、感染制御VRや薬剤師教育VR、糖尿病患者支援アプリなども開発しており、社会的課題解決に寄与しています。

また、鯨や海洋生物研究用のコンテンツなど、災害や医療以外にも多くの展開を行なっています。

Q20. 最短で導入するにはどうすればよいか？

A20. 希望日程・目的・想定体験者数をお知らせいただければ、最短当日〜1営業日でお見積り・発送が可能です。

教育機関・自治体・企業いずれの場合も、予算や時期に合わせた柔軟な納品スケジュール調整に対応します。

白獅子の災害体験VRは、「体験による意識変化 → 行動変容 → 習慣化」を科学的に設計し、10万人以上の体験実績を持つ、国内唯一の教育型VRコンテンツです。

研究・教育・行政・企業、それぞれの現場で成果を上げており、安全性・再現性・教育効果・運用容易性の4点で高い評価を得ています。 ▷ サービス概要・お問い合わせは、こちらからご覧ください。